|画像の説明 = 代表的な日系ペルー人

|人口 = 計90,000人Ministry of Foreign Affairs (MOFA), Japan: [外部リンク] Japan-Peru relations

|居住地 = ペルー(特にリマ、ラ・リベルタ県、ランバイエケ県)、日本

|宗教 = カトリック、仏教、プロテスタント

|言語 = スペイン語、日本語

|関連 = 日本人、日系ブラジル人、日系アルゼンチン人、日系パラグアイ人、日系ボリビア人、日系コロンビア人、日系ベネズエラ人、日系エクアドル人、日系チリ人、日系ウルグアイ人、日系キューバ人、日系ドミニカ人、日系メキシコ人、日系アメリカ人、日系カナダ人 -->

日系ペルー人(にっけいペルーじん、スペイン語 peruanos japoneses, 英語 Japanese-Peruvians)は、日本人の子孫のペルー人である。ただし、ペルーの日系人といった場合、日本国籍を有する一世を含むこともある。また、日本等に居住する場合もある。長らくペルーの日系人口は8万人といわれてきたが、この調査は数十年前に行なわれたものであり、しかも当時、ペルー国外に住む日系ペルー人は調査対象とはならなかったうえ、日本人の血の割合が低い混血の人たちをあまりカウントしなかった。これらの事実と、その後の自然増を勘案すれば、現在の日系人口は数十万に達している可能性がある。ペルー人口の3%を占めるという説もあるが、いずれも実数調査がなされていない。

◆ 歴史

日本人のペルーにおける最古の居住記録は、1614年のリマ市人口調査の20人である。また、1608年(慶長12?13年)に書かれた公証遺言状には日本人「ミゲル・デ・シルバ (MIGUEL DE SILVA)」の名が見える。シルバは通称であり、当該の遺言状には「日本国籍」が明記されている。

ペルー独立の際に、1821年にホセ・デ・サン=マルティンは独立宣言の中で奴隷制の段階的廃止(新たに生まれる奴隷の子の自由)を宣言し、サン=マルティンから独立戦争の主導権を受け継いだシモン・ボリーバルもそれを承認する立場にあったが、ボリーバルがペルーを去った後は寡頭支配層と大農園主の抵抗のため、実際の奴隷制廃止は1854年にまで遅れた。1854年にラモン・カスティーリャが奴隷制を廃止すると、ペルーのコスタの大農園主は労働力不足に苦しむようになり、黒人奴隷の代替としてヨーロッパ人の移民の導入を始めたが、ラテンアメリカに向かうヨーロッパ人の多くは当時飛躍的な経済成長を遂げていたアルゼンチンやブラジル帝国に向かったため、ペルーに定着したヨーロッパ人はごく僅かとなった。そのため、ペルーの寡頭支配層はアジアからの移民を求め、1849年にコスタのプランテーションでの労働力のために大清帝国から中国人農業労働者の導入が議会で決議された。これにより、後述のマリア・ルス号事件のような問題を起こしたクーリー(苦力)貿易が始まり、25年間の間に約10万人の中国人がペルーに流入した。

その後、ペルーと日本は1873年(明治6年)に日秘修交通商航海仮条約ペルーに有利な不平等条約を締結した。これはマリア・ルス号事件をきっかけとして両国が接触を持ったことを直接の原因として条約交渉が惹起したものであり、南米諸国のうち日本と国交を樹立した最初の国がペルーであった。

1874年にクーリー貿易は廃止されたが、その後もペルーのコスタの大農園主は農業労働力を求めたため、日本の移民会社が仲介となって1899年(明治32年)にペルーへの集団移民が始まり、790名の日本人が移民船「佐倉丸」で太平洋を渡った。これは南米への集団移民としても最も古いものであり、新潟山口広島出身者が多かった(後続の移民では沖縄や九州の出身者が増えていく)。

移住当初日系人はコスタの大農園での劣悪な労働環境から、蓄財を遂げてリマ首都圏に集中し、理容師や雑貨店を営んだ。当初日系人は信用がなかったために銀行からの融資を受けられず、事業を興すために日系人同士の間で頼母子講が整備された。1917年にはペルー中央日本人会が結成され、1920年にはリマ日本人学校が創設されるなど次第に日系人の組織化も進んだ。しかし、特定の職種に集中し、ペルーへの居住を一時的な出稼ぎと捉えて稼ぎの多くを日本に送金し、日系人同士で固まって現地の住民と交流を持つ機会が少なかった日系人はペルー社会で反感を買うことにもなった。

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