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メーデー(May Day、直訳すれば「5月の日」)は、世界各地で毎年5月1日に行われる祭典である。ヨーロッパでは春の訪れを祝う日である一方、労働者が統一して権利要求と国際連帯の活動を行なう日でもある。「労働(者)の日」"Labour Day"ともいうが、いくつかの国ではその国独自の「労働者の日」を定めているため、International Labour Day と言う必要がある。

◆ 五月祭

ヨーロッパでは伝統的に、この日に春の訪れを祝う「五月祭」(メイフェア Mayfair、メーデー May day)が催されてきた。「メーデー」とは元来は五月祭を開く日であった。

メーデーの前日からメーデーにかけての夜はワルプルギスの夜と呼ばれ、前夜祭がおこなわれる。

◆ 労働者の日として

メーデーの労働運動が、五月祭と関係しているかどうかははっきりしない。

労働者の日としてのメーデーは、1886年5月1日に合衆国カナダ職能労働組合連盟(後のアメリカ労働総同盟、)が、シカゴを中心に8時間労働制要求()の統一ストライキを行ったのが起源大原クロニカ『社会・労働運動大年表』解説編「[外部リンク] メーデーの起源[国1886.5.1]」。

1日12時間から14時間労働が当たり前だった当時、「第1の8時間は仕事のために、第2の8時間は休息のために、そして残りの8時間は、おれたちの好きなことのために」を目標に行なわれた。

1888年にAFLは引き続き8時間労働制要求のため、1890年5月1日にゼネラル・ストライキを行なうことを決定したが、1886年の統一スト後にヘイマーケットの虐殺()大原クロニカ『社会・労働運動大年表』解説編「[外部リンク] 米,ヘイマーケット事件[国1986.5.1]」といわれる弾圧を受けていたため、AFL会長ゴンパースは1889年の第二インターナショナル創立大会大原クロニカ『社会・労働運動大年表』解説編「[外部リンク] 第2インターナショナル[国1889.7.14]」でAFLのゼネスト実施に合わせて労働者の国際的連帯としてデモを行うことを要請、これが決議され、1890年の当日、ヨーロッパ各国やアメリカなどで第1回国際メーデーが実行された大原クロニカ『社会・労働運動大年表』解説編「[外部リンク] 国際的メーデー[国1890.5.1]」。以後も労働者の権利を主張する運動、また、国民がその時々の要求を掲げ団結と連帯の力を示す日として継続・発展してきた。

なお、メーデー起源の国であるアメリカ合衆国と、カナダ、オーストラリア、ニュージーランドの旧イギリス植民地である4カ国は、"Labour Day"を5月1日ではなく9月または10月に設定している南アフリカやジンバブエなどのアフリカ大陸の旧イギリス植民地の"Labour Day"は5月1日で、祝日である。。

◆ 日本におけるメーデー

日本では、1905年(明治38年)メーデーの先駆けとなる平民社の主催で茶話会というかたちで開かれ大原クロニカ『社会・労働運動大年表』解説編「[外部リンク] 平民社メーデー茶話会[社1905.5.1]」、引き続き1906年に横浜曙会の吉田只次・村木源次郎・金子新太郎らがメーデーを記念し街頭演説、ロシア二月革命後の1917年5月7日に在京社会主義者約30人がメーデー記念の集いを開催した大原クロニカ『社会・労働運動大年表』解説編「[外部リンク] メーデー記念の集い[社1917.5.7]」。労働団体が挙行にいたるのは1920年5月2日日曜日に第1回のメーデー(主催:友愛会 司会者:鈴木文治)が上野公園(現在の東京都台東区)で行われ、およそ1万人の労働者が「八時間労働制の実施」「失業の防止」「最低賃金法の制定」などを訴えた大原クロニカ『社会・労働運動大年表』解説編「[外部リンク] 第1回メーデー[労1920.5.2]」。翌年からは5月1日となり、開催地や参加人数も増えていった。

しかし、1936年、二・二六事件発生により戒厳令が敷かれた後、同年3月19日付けで治安維持を目的とする内務省警保局通牒「集会及多種運動の取締方に関する件」(「多衆運動ハ従来慣行ニ依リ許容ジラレツツアルモノト雖モ右期間中ハ凡テ之ヲキンシスルコト、従テ愛国労働祭又ハメーデー等の計画アル向ニ対シテハ予メ之ヲ中止スル様諭旨スルコト」)が発せられ、3月24日にメーデー開催が禁止された。これに反対する無産政党や日本労働組合全国評議会(全評)の組合らは3月26日にメーデー禁止措置反対行動を起こし、内務省や警視庁へ抗議、4月27日に全評の山花秀雄が組合幹部個人の名義でメーデー実施を指令し、当日は小規模ながらも全国で様々な形の集会やデモが開催された。指令を発した山花はメーデー終了まで愛宕署に検束拘置された。この年から1945年まで日支事変激化などの理由で開催されることはなかった。大原クロニカ『社会・労働運動大年表』解説編「[外部リンク] メーデー禁止[政1936.3.19]」

アジア・太平洋戦争敗戦翌年の1946年、「働けるだけ喰わせろ」をスローガンに掲げ、11年ぶりのメーデーが通算で17回大会として盛大に開かれた(別名「食糧メーデー」または「飯米獲得人民大会」)法政大学大原社会問題研究所『日本労働年鑑 第22集 戦後特集』「[外部リンク] 復活第一回メーデー」。

1951年の第22回大会では、サンフランシスコ講和条約締結を控えて反対運動の盛り上がりを恐れた政府とGHQは中央メーデーの人民広場の使用を禁止したため、総評は中央メーデーを中止し、一方で統一メーデー促進会が「全面講和をかちとれ」「再軍備に反対せよ」のスローガンを掲げて芝公園で実質的な中央メーデーを開催し、戦後初の分散メーデーとなった法政大学大原社研『日本労働年鑑 第25集』「[外部リンク] 集会・デモ・抗議運動」。

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